24時間ジムの人員体制とシフトの組み方

24時間ジムのフランチャイズ開業を検討していると、「省人化」「無人運営」という言葉を目にする一方で、実際にスタッフを何人配置すればよいのか、具体的なイメージが持てずに不安を感じる方は多いのではないでしょうか。このページでは、有人フル型・24時間省人型・パーソナル型という業態ごとの人員体制の考え方と、24時間営業ならではのシフトを組む際に押さえておきたい労務上のポイントを解説します。

ジムの人員体制は「有人フル型」「24時間省人型」「パーソナル型」で大きく変わる

ひとくちにジムといっても、業態によって必要なスタッフの役割・人数はまったく異なります。まずは大きく3つのタイプに分けて、それぞれの人員体制の前提を整理しておきましょう。

有人フル型フィットネスクラブ

受付・清掃・トレーナー指導までスタッフが担う、従来型の総合フィットネスクラブです。開館時間中は常にスタッフが施設内に常駐することが前提になるため、シフトを途切れさせない人員確保が経営の生命線になります。

24時間省人型ジム

入退館システムや遠隔監視、コールセンターなどのDXツールを組み合わせ、スタッフの常駐時間を最小限に抑える運営モデルです。24時間ジムフランチャイズの多くがこの形態を採用しており、日中の一部時間帯のみ有人にする、あるいは巡回・清掃の担当者が定期的に訪れる程度に留めるケースが一般的です。

パーソナル型ジム

トレーナーがマンツーマンで指導する業態のため、セッションの予約状況に合わせてトレーナーのシフトを組むという、他の2業態とは異なる考え方が必要になります。

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業態別に見る、現実的なスタッフ配置の考え方

それぞれの業態で、現実的にはどの程度の人員を見込んでおけばよいのか、一般的にいわれる目安を紹介します。あくまで坪数や会員数によって変動する「目安」として捉えてください。

有人フル型（100坪以上が目安）の場合

フロント対応・清掃・トレーナー業務を分担するため、開館時間中は常時2〜3人程度のシフトを敷くのが一般的な目安です。営業時間が長い店舗ほど、シフトの交代枠を多く確保する必要があります。

24時間省人型（30〜60坪が目安）の場合

日中の巡回・清掃・簡易な接客を担当する1人体制の時間帯を設け、それ以外は無人で遠隔対応に切り替える運営が主流です。深夜帯はスタッフを配置せず、トラブル対応は後述するコールセンターや遠隔システムに委ねる設計が一般的です。

パーソナル型（10〜20坪が目安）の場合

常駐というよりも、トレーナー1〜2人体制でセッションの予約枠に合わせて出勤する形が中心です。無人の時間帯を作らず、予約が入っていない時間は施設をクローズする店舗も多く見られます。

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24時間営業のシフトを組む前に知っておきたい労務のルール（深夜割増・36協定）

24時間営業のジムでスタッフを配置する場合、営業時間の長さゆえに見落としやすい労務上のルールがあります。開業前に必ず押さえておきましょう。

深夜労働には25%以上の割増賃金が必要

労働基準法第37条により、午後10時から午前5時までの時間帯にスタッフを働かせる場合、通常賃金の25%以上の割増賃金を支払う義務があります。深夜の巡回・受付スタッフを配置する場合は、この深夜割増分を人件費の計算にあらかじめ織り込んでおく必要があります。

法定労働時間を超えるシフトには36協定が必要

1日8時間・週40時間という法定労働時間を超えてスタッフに働いてもらう場合は、事前に労使協定（いわゆる36協定）を締結し、労働基準監督署へ届け出ることが必須です。深夜シフトを含む変則的な勤務体系を組む予定がある場合は、開業準備の段階で36協定の締結スケジュールも組み込んでおくと安心です。

変形労働時間制という選択肢

曜日や時間帯によって忙しさが変動するジムの特性上、一定期間内で労働時間を柔軟に配分できる「変形労働時間制」を導入する店舗もあります。ただし導入には労使協定の締結や就業規則への規定が必要になるため、社会保険労務士など専門家に相談しながら制度設計を行うのが安全です。

スタッフを減らす分、何で補うか｜遠隔対応・コールセンター・外注の組み合わせ

常駐スタッフを最小限に抑える場合、その分をどう補うかが運営の質を左右します。フランチャイズ各社が採用している主な体制のタイプを紹介します。

遠隔接客システム＋24時間コールセンター型

施設内にモニターを設置して本部側のスタッフが遠隔で接客対応を行い、スタッフ不在の時間帯のトラブルは24時間対応のサポートセンターが引き受けるという体制です。完全無人ではなく、有人対応の窓口を別の形で残す運営モデルの一例といえます。

店舗ごとの有人時間帯設定型

店舗ごとに「スタッフ受付時間（有人の時間帯）」と、スタッフが不在になる時間帯を設定し、利用者に周知するタイプの運営モデルもあります。有人・無人の切り替えを店舗単位で柔軟に設計できる点が特徴です。

清掃・巡回業務の外注化

常駐スタッフを置かない時間帯でも清掃品質を維持するため、清掃・巡回業務を専門業者に外注する店舗も増えています。外注化のメリットや委託先選びのポイントは、以下のページで詳しく解説しています。

ジムフランチャイズ運営を支える
清掃外注化について詳しく見る

深夜帯特有の事故・クレーム対応やシステム障害への備えについては、以下のページも参考にしてください。

ジムフランチャイズ無人店舗の
リスク管理方法を詳しく見る

シフト設計でよくある失敗と避け方

人員体制を設計する段階で見落とされがちな、シフト運用の失敗パターンを紹介します。

属人化させて特定のスタッフに負担が集中する

特定のベテランスタッフに深夜シフトや緊急対応が偏ると、そのスタッフが休めない・辞めると運営が回らなくなるというリスクが生まれます。マニュアル化と複数人での対応フローの共有が欠かせません。

アルバイト・パートの勤務時間を頻繁に変更してしまう

シフトの穴を埋めるために、パート・アルバイトスタッフの勤務時間を直前で変更し続けると、スタッフ自身が収入の見通しを立てられなくなり、定着率の低下を招きます。採用段階から無理のないシフトパターンを設計しておくことが、長期的な人員確保につながります。ジムスタッフの採用方法については以下のページも参考にしてください。

ジムスタッフを採用する
方法を詳しく見る

まとめ

24時間ジムの人員体制は、「有人フル型」「24時間省人型」「パーソナル型」という業態の違いによって、必要なスタッフの役割も人数の考え方も大きく変わります。深夜割増賃金や36協定といった労務上のルールを開業準備の段階から織り込み、遠隔対応やコールセンター、外注といった仕組みでスタッフの手薄な時間帯を補う設計ができるかどうかが、無理のない運営体制を築けるかの分かれ目です。

フランチャイズ本部によって、有人・無人の切り替え方や本部サポートの手厚さは異なります。自分が目指す運営スタイルに合った人員体制をサポートしてくれる本部かどうかも、比較検討の重要な判断材料にしてください。

ジム開業では、出店場所によって成功のポイントが異なるため、立地に合ったフランチャイズ（FC）選びが重要です。

例えば都市部はブランド力や集客力、郊外は継続利用につながる顧客満足度、商業施設は施設来館者を取り込む運営ノウハウが求められます。当メディアでは、それぞれの出店形態で実績を持つフランチャイズ（FC）のTOP3を紹介していますので、ぜひ出店計画の参考にしてください。

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